日本の英字誌『ザ・ ディプロマット』は4月25日、軍事安全アナリストのRobbin F. Laird氏の文章を掲載し、「今後数年内に、F-35は米国および同盟国の太平洋地域における重要な装備になり、欧州・太平洋地域は航空機・関連設備で結びつきを強化するだろう。太平洋F-35部隊は、米国および同盟国の21世紀の軍事戦略再構築の、重要な構成部分だ」とした。
米軍の空中戦闘指揮官は昨年12月、「航空機を戦場内で安全に分散させる共同作戦能力は、空中戦闘部隊の形成に向けた欠かすことのできない基礎だ」と指摘した。
米国の太平洋地域内の一部同盟国はすでにF-35の調達を決定しており、かつ数年内に米空軍や海兵隊と共に太平洋地域で新型戦闘機を配備する計画を立てている。F-35戦闘機部隊が太平洋地域に出現し、今後10年間の大まかな戦闘力が形成されることになる。この連合部隊は攻防システムを構築し、太平洋地域で増加を続ける脅威、および米国の太平洋地域における影響力を弱める中国の活動に対応できる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年4月28日