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G7外相会合、結託を試み戦略的な焦りを露呈。
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主要7カ国（G7）外相会合が3-5日、ロンドンで行われた。来月英国で開催されるG7首脳会議に向けた地ならしとなった。G7の対面形式の会談は2年ぶりで、ホスト国の英国はこの機会を利用し、インド太平洋地域の多くの「ゲスト国」の外相を招待した。欧米主導の「国際秩序」の維持を強調し、G7の影響力の拡大を試みた。
米英がインド太平洋地域で結託し小さなグループを作ろうとしているが、ロシアと中国に一致して対応するため連携しようとする狙いは明らかと分析されている。しかしG7という旧時代の産物にとって、「新しい友人」の増加は問題解決能力の強化を意味せず、むしろ戦略的な焦りと内部の食い違いを再び露呈している。
英国の有名な学者、ケンブリッジ大学上席研究員のマーティン・ジェイクス氏は、今回の外相会合はG7の戦略的な焦りを露呈したと判断した。ジェイクス氏は5日、SNSに「グッバイ、G7。かつて世界を主導したが、今や世界の小さくなりゆく部分に過ぎない。地位の低下に耐えられず、中国のせいにしている。しかし失敗は自分のせいでしかない」と投稿した。
米英などの国が懸命に声を張り上げているが、経済問題についても対中・対露関係についても、G7内部で足並みを揃えることは難しいとする分析が多い。
米国務省は4日に発表した声明によると、ブリンケン国務長官は今回の開催期間中にドイツのマース外相と会談した際に、ロシア産天然ガスをドイツに送る海底パイプライン「ノルドストリーム2」の建設に強く反対すると再び表明した。専門家は、ロシアからのエネルギー供給に対する欧州大陸の依存を考えると、ドイツやフランスなどの主要欧州諸国が対露政策で米国と完全に歩調を合わせることはないと指摘した。
独紙「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」は先ほど記事の中で、「米国側のノルドストリーム2への批判は悪手だが、ドイツはこれに従っていない。同プロジェクトが独露間の条約に基づく約束であり、またドイツの自国のエネルギー安全に対する評価が米国と異なるからだ」と分析した。
英国がインド太平洋地域に「傾斜」しようとしていることについて、英国の前国家安全顧問、前在フランス大使のピーター・リケッツ氏は「これは英国と欧州の同盟国との溝を深める。インド太平洋地域への傾斜が、欧州からの逸脱を意味するからだ」との見方を示した。
米国の経済学教授であるハイリ・トゥルク氏は5日、英紙「フィナンシャル・タイムズ」に寄せた記事の中で、「G7により反中陣営を拡大しようとする米英の狙いが実現困難であることは、経済的基盤によって決まっている。ドイツ、日本、韓国のいずれも、中国との間に直接的かつ大規模な経済・貿易往来を持つからだ。インドは中国が設立を提唱したアジアインフラ投資銀行の主な受益者であり、軽率に公然と米国側に立つことはない」とした。
西側諸国を含む各国の専門家は以前から、旧時代の産物であるG7はすでに時代遅れであり、国際政治及び経済の秩序を主導しがたいと指摘している。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2021年5月8日
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