中国製ワクチンを多国が支持 感染率低下に効果的

中国製ワクチンを多国が支持 感染率低下に効果的。中国製ワクチンは世界の多くの国と地域で優れた効果を発揮し、このワクチンを接種する数十カ国にプラスのシグナルをもたらした…

タグ:コロナ ワクチン 安全性 臨床 接種

発信時間:2021-05-26 11:10:28 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

 近頃、多くの国が中国の新型コロナウイルスワクチンの臨床使用に関する最新データを発表し、欧米諸国の中国製ワクチンの安全性と効果に対する悪意ある中傷は批判を受けている。ブルームバーグは、中国製ワクチンは世界の多くの国と地域で優れた効果を発揮し、このワクチンを接種する数十カ国にプラスのシグナルをもたらしたと伝えた。


安全性と効果


「臨床データが全てを説明」


 先日、ブラジル南東部の町セハナがメディアの注目を集めた。米国メディアの報道によると、過去3カ月、現地の条件を満たす2万7000人の成人のうち、中国科興の新型コロナウイルスワクチンを接種した人の割合は98%に達した。


 結果はどうだろうか。ウォール・ストリート・ジャーナル紙は町の現状を詳しく伝えた。3月の新型コロナウイルス流行ピーク時と比べて、感染率は75%低下した。ワクチン接種を終えた人が死亡したケースはない。これは、中国科興のワクチンがブラジル変異株「P.1」にも効果があることを証明する。

 

 セハナの官僚と住民は、「データが全てを説明している。私たちは成功した」と結果に喜んでいる。米国メディアでさえも、「セハナで発生した全てのことはコロナ流行と戦う国に希望を与えた。大規模なワクチン接種が効果を発揮し、中国科興のワクチンの効果を証明した」と認めた。


 ブルームバーグは先日、「中国科興ワクチンは本当に世界の研究に有効となった」という見出しで、インドネシア保健相の言葉を引用し、科興ワクチンを接種した本国の医療従事者の追跡調査で、接種者は死を免れ、96%が入院を免れ、94%が感染を免れたことがわかったと伝えた。記事は、これらのデータは中国科興ワクチンの効果が実験段階の結果を上回ることを示すとした。


高い支持


世界の防疫に効果発揮


 中国外交部が5月21日に発表したデータによると、中国は国内でのワクチン接種を大々的に進めると同時に、80カ国以上にワクチン援助を提供し、43カ国にワクチンを輸出した。中国が世界に供給したワクチンは3億回分に達し、国外にワクチンを提供した世界最多国となった。中国製ワクチンは国際社会から広く認められ、支持され、世界、特に発展途上国の防疫に命の防衛ラインを築いた。


 英ネイチャー誌ウェブ版は、中国の新型コロナウイルスワクチンはグローバル化していると伝えた。記事によると、中国国薬のワクチンは世界保健機関(WHO)の緊急使用リストに入れられ、科興ワクチンも評価の最終段階に入った。これら2種のワクチンは新型コロナウイルスワクチン世界実施計画の供給不足を埋める。中国製ワクチンは40カ国以上のワクチン接種行動を推し進めた。


 汎米保健機構(PAHO)の最新統計によると、5月14日の時点で、データが完全なラテンアメリカとカリブの26カ国のワクチン接種数は8413万7000回に達する。うち、中国製ワクチンは5462万8000回で約65%を占める。現在、多種の中国製ワクチンがブラジル、チリ、メキシコ、アルゼンチン、ペルーなどのラテンアメリカ諸国で緊急使用許可を取得し、大規模な接種が始まっている。


公共財


多くの国の唯一の選択


 新型コロナウイルスワクチン接種作業が多くの国で展開され、感染症への勝利に希望の光が差している。しかし、一部の西側の先進国は需要をはるかに上回るワクチンを備蓄し、人為的に「免疫の溝」をつくり、政治を弄び、世界の防疫の大局を大きく破壊している。


 米国のフリーライターでスティムソンセンターの元客員研究員のジェームズ・ボルトン氏はメディアに対し、「発展途上国が免疫の溝を埋める方法を懸命に探していたところに、中国製ワクチンが希望を与えた。西側諸国と異なり、中国はワクチンを世界の公共財と考えている。中国の薬品メーカーは発展途上国と協力してワクチンの生産と分配を進めている。それだけでなく、中国企業はアラブ首長国連邦、マレーシア、インドネシアなどの国と協力を展開し、現地生産の国薬ワクチンを発展途上国に普及させようと努めている。これは、中国製ワクチンが世界の接種作業の中核の力になることを意味する」と話した。


 ジャパンタイムズ紙は専門家の観点を引用し、「世界は中国のワクチンに頼るようになっている。中国は新型コロナウイルスワクチンの最大輸出国であるだけでなく、多くの国にとって唯一の選択にもなっている」と論じた。

 

 「中国網日本語版(チャイナネット)」2021年5月26日

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