英紙「デイリー・テレグラフ」はこのほど、「中国は監視国家のあらゆる力を使っているのになぜデルタ株を抑えられないのか」というタイトルの記事を掲載した。この記事は根拠も無く、中国の正しい感染症管理を「監視ツール」と非難した上、中国の政治体制で新型ウイルスの蔓延を抑えられないと断言している。こうした中国に対する根拠の無い憶測や悪意に満ちた批判には、欧米に固有の傲慢さと偏見が表れている。

　新型コロナウイルス感染症の流行後、感染症を口実として中国に汚名を着せることが欧米の一部メディアによる常套手段となっている。デルタ株が欧米を席巻している時期に英メディアが伝えた記事は、依然として中国に対する憶測と污蔑に満ちており、事実とは全く異なる。

　中国政府の厳格で効率的な感染症対策は中国国民に強く支持されただけでなく、感染症の蔓延を迅速に抑え、わずか3カ月ほどで武漢と湖北という最前線で大きな成果をあげた。中国政府は最近持ち込まれたデルタ株の脅威に対しても効果的な対策を素早く講じた。多くのネットユーザーは、デルタ株の感染を抑えられる場所があるとすればそれは中国だと考えている。

　感染症対策の協力における中国の貢献に世界も注目している。中国は真っ先に感染症の情報や対策の経験を国際社会と共有した。200以上の国・地域に3000億枚のマスク、37億着の防護服、大量の医療物資、6億回分以上のワクチンを提供。さらに、年内に20億回分のワクチン提供を目指すと世界に約束し、「COVAXファシリティ」に1億ドルを寄付した。

　事実は事実であり、污蔑は許せない。中国が講じた感染症対策は、正しく効果的なことが実際に検証されており、「人民至上、生命至上」を最も分かりやすく体現している。WHOや各国の専門家は、中国の感染症対策の経験には学ぶ価値があり、感染症の予防、抑制、治療において中国との協力を強化することが望ましいとしている。

　「中国網日本語版（チャイナネット）」2021年8月21日