市場調整の原因を分析

市場関係者の分析によると、株式市場の調整の背景には、非流通株の売却解禁、国際株式市場の下落、資金再調達の広がり、大雪災害などの要因との直接的な関わりもあるが、根本的な要因として挙げられるのは2年続いたブル市場（強気市場）での累計上昇率が大きく、時価総額が膨らみすぎたことだ。

2005年の指数998ポイントを基準とすると、市場全体の上昇率は6倍を超え、ブルーチップ銘柄の最高値時の投資収益率は40倍以上上昇しており、市場がこれほどの時価総額を長期間にわたり維持するのは難しいといえる。

外部環境を考えると、昨年第4四半期（10～12月）以降、マクロ経済の成長ペースが鈍化し始め、一方で物価上昇水準が上昇を続けた。現在の全体的な経済情勢は「スタグフレーション」ではないが、これまでの「高成長・低インフレ」という良好な外部環境には変化が訪れ、変化を前にして高水準にある株式市場に何らかの反応が現れることは必至だ。

銀河証券の張新法アナリストは次のような見方を示す。2月の経済データによると、貸付金の減少、貿易黒字の減少といった要因により、通貨供給量の伸びが目立って鈍化した。通貨引き締め政策による資産価格上昇の抑制効果が継続的に現れることが予測される。

現在、市場は急速に下落しているが、ベア市場（弱気市場）が到来したと軽々に断ずることはできない。中信証券の研究スタッフの分析によると、ブル市場の変動プロセスを考えると、まず急上昇し、次に変動が落ち着いて市場に「中盤現象」が現れ、経済の基本的要素に根本的な変化がなければ、その後上昇に転じることが期待されるという。