今回報告された世界都市競争力ランキングの中で、上位500都市のうち、中国からは59都市が名を連ねている。2年前のランキングと比較すると、中国大陸部の大都市の順位が大幅に上昇している。うち、上海は69位から41位に、深センは73位から64位に、北京は70位から66位にそれぞれランクアップしている。

　ゲイ鵬飛博士によると、今回の報告は世界5大陸、130カ国・地域の500都市が対象となっており、各都市が各国・地域経済の発展水準を反映している。同報告は住民1人あたりGDP、面積あたりGDP、経済成長率、就業率、GDP規模、労働生産率、多国籍企業分布数、特許出願数、物価指数など、計9指数に基づいた統計により、各都市の有するハードウェア指標を客観的に算出している。このような手法による世界500都市に関する競争力統計は、今回が初めての試みとなった。

　ゲイ博士は都市競争力世界第12位となった韓国の首都・ソウルを例に、その強大な科学技術革新能力がその上位ランクインの最大の理由となったとしている。一方中国各都市の順位をみると、今回の報告では深センの順位が北京を上回っているが、これもやはり科学技術革新能力の高さによるものという。同報告によると、国際出願された特許数ランキングでは、深センは世界第33位となり、上海（47位）、北京（56位）を上回っている。

　同博士は、北京・上海・深セン各都市の科学技術革新能力、さらには多国籍企業の進出状況はいずれも良好で、世界のトップレベルには届いていないものの、一部指標ではすでに先進国の大都市と同水準に達しているとしており、3都市の今後の発展潜在力は非常に大きいと指摘している。