上海万博は31日、最終日を迎え、184日わたる博覧会の幕を閉じた。上海万博には過去最多となる246の国と国際機関が出展した。中国経済網が伝えた。

　万博閉幕にともない、中国の景気が後退するのではないかという話題が浮上している。こうした情況はかつて日本でもあった。1964年の東京五輪と1970年の大阪万博をきっかけに高度経済成長を果たした日本は、1968年に当時の西ドイツを抜き、国民総生産（GNP）世界2位の経済大国となった。

　ところが1970年の大阪万博を境に、五輪と万博の巨額投資による促進効果が失われ、日本と米国との貿易黒字は急激に拡大、日米貿易摩擦が激化した。その後円高を迫られ、日本の輸出は激減、数十年にわたる経済低迷期に入った。

　今日の中国は当時の日本と同じだ。米国との貿易摩擦は日増しに激化し、人民元は切り上げ圧力に晒されている。上海万博の閉幕によって中国の高度経済成長は終止符を打つのか？

　上海財経大学教授で万博経済研究院の陳信康院長は、時代や情況は違うが、中国経済は分岐点に差し掛かっているという。日本の80年代も製造業と輸出の成長に頼っていた。それが90年代後期の経済低迷を招く結果となった。中国はその教訓に学び、日本の二の舞とならないよう、産業の構造転換と内需拡大に取り組まなければならない。

　「人民網日本語版」2010年11月2日