消費総額が世界全体の5%を占める巨大市場の中国。米コンサルティング大手、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)と複数の権威機関がまとめた報告書によると、中国市場の消費額は2015年、世界の14%に達し、米国に次ぐ世界第2の消費市場になる見込みだ。中国紙、法制晩報が伝えた。
中国市場の急成長は、増加を続ける個人資産とそれに伴う消費水準の高まりによるところが大きい。
1990年から2006年の16年間で、中国の消費者一人当たりの可処分所得は年間13.6%成長した。つまり、16年間で8倍近くに増加したことになる。
一方、同時期のフランス、イタリア、ドイツ、米国、英国、スペインなど先進国をみると、消費者一人当たりの可処分所得はわずか1.5-2.5倍しか成長していない。
報告書は、消費者の急速な所得増が消費水準の上昇を力強く後押しした、と指摘する。各消費層で消費水準の上昇がみられ、しかも高所得層であるほど、その傾向が顕著になっている。月収が8千元(約10万円)以上の富裕層で、消費水準が上昇した割合は59%に達している。
また、個人資産の増加に伴い、中産階級の世帯数も急速に伸びている。これにより、消費水準全体の向上に一段と拍車がかかっている。