中日韓の電子産業、後発者が優位に立つ
中日韓の電子産業、後発者が優位に立つ。
タグ： 中日韓電子産業
発信時間： 2012-07-30 17:21:04 | チャイナネット | 編集者にメールを送る
中日韓の電子工業には「階段効果」、つまり垂直統合モデルを互いに学びあうという状況が存在している。このモデルは日本が確立し、韓国のサムスンが発展させた。台湾地区の鴻海（ホンハイ）も、この方式に従い発展している。第一財経日報が伝えた。
同方式の変化の背景には、中日韓の電子産業発展構造の変化がある。
サムスン電子の李健熙（イ・ゴンヒ）会長は発展する自社に対して警告を発したが、これは同社の事業の偏りを示すものだとされていた。しかし李会長の発言は実際には、欧州債務危機による経済の周期的な変動を懸念するものだった。アイサプライの半導体チーフアナリストの顧文軍氏は、「サムスンは大企業で、業務を幅広く展開していることから、マクロ経済の変動により影響を受ける」と指摘した。
顧氏は、「李会長の警告は、サムスン自身の危機意識から来るものであり、同時に社員に対して謙虚な姿勢を保つよう促している。仮に李会長の予言が的中すれば、その他の競合他社が初めに影響を被る危険性の方が高い」と語った。
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