日本の物流近代化が中国に与える啓示
日本の物流近代化が中国に与える啓示。
タグ： 日本物流
発信時間： 2013-06-25 18:00:47 | チャイナネット | 編集者にメールを送る
日本の物流が基幹産業の1つとなることができたのは、大型物流企業が複数あることが大きい。最も有名なのがヤマトホールディングスで、2019年に創業100周年を迎え、44社を傘下に持つ。中でも最大の子会社がヤマト運輸で、一般の消費者や企業向けの宅配便事業を展開し、従業員数は14万2000人に達する。ヤマト運輸の従業員は毎日車を運転して大通りや小道を通り抜け、疲れも見せずに車から荷物を下ろすと、いつも目的地まで走り、笑顔で顧客に接し、振る舞いが適切で、資質が高い。
ヤマトホールディングス以外に、日本の物流企業にはすでに民営化された日本郵政公社、日本通運、山九、上組、西濃運輸などがある。この他、トヨタ、NTTといった大企業も大型流通企業を持つ。
流通業の発展は日本を様々な面で変えた。以前は日本の企業は商品を販売する前まず倉庫に保管していたが、現在では直接物流センターに送り、一両日中に消費者のもとに届く。漁師が捕った魚は船から降ろされると直接物流企業によって卸売市場へ運ばれ、北海道の魚が夜には東京のレストランで食べられる。野菜は生産地で収穫後、包装されてから直接卸売市場へ運ばれる。他の食品も同様で、出荷当日に商品棚に並ぶ。いずれも冷蔵して輸送されるので、短時間で輸送中に変質することはない。食品の安全性の向上によって、日本人の生活の質は改善され続けている。
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