国慶節の長期連休中、中国人客が日本に殺到したことが、両国間の話題となった。中国人客を中心とし、訪日外国人が近年急激に増加し続けている。その一方で、日本の主な観光地の受け入れ能力が飽和化に向かいつつあり、ホテル・観光バス・ガイドなどの観光資源の不足が目立っている。
日本の観光市場に詳しい業界関係者によると、受け入れ能力の不足により日本の観光商品・サービスの価格が高騰している。サービスの質が低下し、高いコストパフォーマンスという優位が失われつつあるという。
中国国家旅行局日本代表処の張西竜主任は、記者の取材に応じた際に、「中国人客は依然として日本旅行を高く評価しているが、市場の最先端に位置する観光業界はすでに新たな変化が生じていることを意識している」と指摘した。
張氏は、「訪日外国人の急増により、日本の人気観光目的地の受け入れ能力が近年、大幅に不足するようになった。日本の昨年の客室稼働率は全国平均80%で、東京は90%以上だった。これはすでに非常に高い稼働率である」と述べた。張氏はホテル業界の状況を例として、日本の受け入れ能力の飽和の状況について説明した。
需給の乱れが価格高騰を引き起こしている。「東京などの大都市ではかつて、宿泊料金は1泊9000円ほどだったが、現在は1万円以下のホテルはほぼ見つからない。一部の中級のチェーンホテルは、オフシーズンならば1泊4000円ほどだったが、現在は最盛期になると3万円に達する。一部の高級ホテルの宿泊料金も、2倍弱になった」