疲弊した世界経済が良薬を見い出せないなか、中国経済は世界経済の「安定剤」としての役割を果たしている。これも中国経済を評価する声が高まっている主因だ。
ドイツの国際公共放送「ドイチェ・ヴェレ」は国際通貨基金(IMF)の統計を引用し、2016年の世界の経済成長率に対する中国の寄与度は1.2ポイントだったと報じた。一方で、米国の寄与度は0.3ポイント、多くの対外債務を抱える欧州の寄与度は0.2ポイントにとどまった。「これは中国の寄与度は先進国の寄与度の合計を大きく上回ることを意味する」と評価した。
米イェール大学シニアフェローで、モルガン・スタンレー・アジアの前会長であるスティーブン・ローチ氏は、中国不在の世界経済は「暗く光が無い世界」と指摘した。ローチ氏はIMFの統計を基に、購買力平価換算では世界のGDP成長率に対する中国の寄与度は17.3%に上ると指摘。中国が無ければ、この寄与度はIMFの2016年世界経済成長率予測(3.1%)から除く必要がある。この場合、世界の経済成長率は1.9%まで低下し、世界経済は衰退に陥ることを意味する。
スペイン紙リベリオンは、「このような情勢で、自信に満ちた国は非常に少ないが、中国は特殊な例だ」とし、「中国ほど高い経済成長率を維持するために努力している国はない」と指摘した。また、「中国が自信を示しているのは、現在の経済運営が数年前よりも、その他の国々よりも、一段と良好だと信じているためだ」としている。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年1月9日