米イェール大学のスティーブン・ローチ教授は、『プロジェクト・シンジケート』のウェブサイトで「中国無き世界経済は暗黒になる」という文章を発表。「私は世界経済の見通しをほとんど楽観していないが、世界が直面する問題は、中国経済崩壊論よりも深刻だろう。危機後の世界経済を中国経済がけん引しなければ、非常に大きな苦境に陥っていたと思う」との考えを示した。
メリンダ所長が話したように「習近平国家主席がダボスで開かれる会合に出席すれば、現在の世界経済の秩序や貿易・投資の枠組み、気候変動対策などにより大きな指導力を発揮し、チャンスと支援を提供する」だろう。
『ニューヨーク・タイムズ』は、カリフォルニア大学サンディエゴ校の専門家、ビクター・シー氏の考え方をまとめ、実際に世界的な議論が必要な問題において、中国の影響力は「中期的にピークに達する可能性がある」と伝えている。
包括、ウインウイン、互恵、開放など、中国が世界経済ガバナンスに向けて打ち出した「処方箋」は次第に認められつつある。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2017年1月16日