日本メディアによると、電気自動車(EV)の国際競争力調査において、中国が日本を抜いて1位になった。 「日本経済新聞」ウェブサイトの7月12日付記事によると、ドイツのコンサルティング企業であるローランド・ベルガーとドイツの自動車研究機関であるfkaが共同で実施した各国の電気自動車(純EVだけでなくプラグインハイブリッド車も含む)の競争力調査において、第2四半期に中国が1位となった。2位はアメリカ、3位はドイツ。日本は上位3位に入ることができなかった。今年の第1四半期に発表された結果は日本が1位だった。
ランキングは技術、産業、市場の3分野で評価され、日本は技術と産業で3位となった。一方、中国は産業で1位、市場で2位だった。この調査について日本でも報道されてきたが、1位から脱落するまで積極的に報じられてこなかった。統計データから、規模の面で日本は中国に逆転されたことが明らかである。日本の純EVとプラグインハイブリッド車の販売数は2012年から3万台前後で推移している。しかし中国は1.2万台だった2012年から、2016年には33万台に増加している。