新興産業の勃興や産業間の給与格差の激化により、異なる産業を選ぶ人材の割合が急速に上昇している。同報告は、「18年の全産業の人材の全体的な産業転換率は45.1%に達しており、5年前に比べて7ポイント近く上昇した。産業を変える現象がますます一般的なことになってきた」との見方を示す。
オンシーズンのデータをみると、インターネットを代表とするハイテク産業が再び人材が最も不足する産業の上位5位に入った。「インターネット+」の医療や教育といった新興産業クラスターで一定の人材不足が生じている。同報告によれば、「石油/石油加工・採掘/精錬産業の人材の流出に対する流入の割合は3年連続で低下し、18年は0.75ポイントを割り込んだ。一方、インターネット、金融、教育研修、物流、専門的サービス(コンサルティング、法務、財務)などの産業は、18年に人材流入率が最も高い産業になったという。(編集KS)
「人民網日本語版」2018年3月12日