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発信時間：2018-09-13 14:09:17 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　中日にはかつて、「和すれば共に利し、闘えば共に傷つく」という長期的な共通認識があった。この言葉は両国の政界と知識界の、両国関係への理性的な認識を反映している。これまでの中日関係の紆余曲折は、この正しさをさらに裏付けた。今日の両国の関係改善の願いは、早くから形成されていた。世界及び双方の内部の各種要素が、中日の和解を促している。

 

　中日経済・貿易関係及び文化交流は本来より良く発展できるはずだが、近年の状況は中国の改革開放初期とはやや異なっている。日本側の損失を見ると、彼らは日本企業が中国で手にしていた市場が韓国企業に奪われ、日本の流行文化の中国への影響の多くも韓流に奪われるのを見ていることしかできなかった。今日の中国市場は十年前よりも大幅に拡充しているが、中日貿易の成長率はこの拡充の比率に届いていない。

 

　中日関係は独自の動力を持たなければならず、両国各自の対米関係の変化によって変化するべきではない。中日が両国の4つの政治文書を踏まえた上で双方の持続的な友好・協力関係を発展させ、この関係に安定的な枠組みを与えることが、両国の長期的な利益に最も合致する。両国にはその他の選択肢もあるかもしれないが、この選択は最も賢明であり、両国の利益にとってコストパフォーマンスが最も高い。

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2018年9月13日

 

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