TEALグループの航空アナリストのアブラフィア氏は、ボーイング737の登場から半世紀が経ち、ボーイングは早急に解決プランを見つけると思うが、費用は数十億ドルに達するとの見解を示した。フランス通信社は、運航停止に関わる旅客機は370機前後で、世界1万8000機の定員100人以上の旅客機に占める割合は小さいため、国際輸送に影響を及ぼすほどではないと論じた。
米NPRは14日、「ボーイングにとって、運航停止のコストは発生したばかり」とし、ノルウェーの航空会社はボーイングに賠償請求をしたと報道。記事によると、737マックスの交付が現在停止すれば、ボーイングの損失は2カ月で50億ドルになる。ボーイングの2018年の売上高は1000億ドルに達しており、当然負担できる。専門家は、ボーイング機のエンジン、座席、着陸装置、機体など80%がサプライチェーンで完成しており、数多くの従業員と数百社の企業が関わっていると指摘。そのため、ボーイングの今回の危機は同社の米国と世界の供給業社にも影響を及ぼす可能性がある。
雑誌『航空知識』の編集長の王亜男氏は14日に『環球時報』の取材に応じ、「過去の経験から見ると、737マックスがいつ運航を再開するかはエチオピア航空旅客機事故の初期調査報告の発表時期で決まってくる。ボーイングは技術の不具合を修復すると言っているが、それだけでは不十分。調査機関に協力して事故原因をはっきりさせ、修復後の航空機を信頼してもらう必要がある。市場の信用を取り戻し、消費者の不安をなくすまでにかなり長い時間がかかるかもしれない」と述べた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2019年3月15日
エチオピア航空の事故機のブラックボックスはフランスに到着し、世界が最終的な調査結果を待っている。