外国メディアによると、米国の2年国債利回りと10年国債利回りが逆転し、米国債市場で景気後退(リセッション)の不吉な予兆が表れたのに続き、米国経済の景気後退を判断するもう一つの指標とみなされている「キャンピングカー」出荷台数も大幅に落ち込み、市場の懸念が広がっている。
台湾の『中時電子報』は8月21日、米『ウォール・ストリート・ジャーナル』の記事を引用し、米国キャンピングカー協会の統計資料によると、今年初めから現在までのキャンピングカー出荷台数が前年同期に比べ約2割減少し、減少率が昨年の4.1%から大幅に拡大しており、出荷台数がここ数年にわたて減少傾向にあることが懸念されていると伝えた。
報道によると、米エコノミストのミカエル氏は、キャンピングカーに対する消費者の需要が大きく減退した上に、貿易紛争がキャンピングカーの価格上昇を招いており、こうした動向は米国が景気後退に直面、もしくは間もなく景気後退が始まる兆しと分析。キャンピングカー産業を用いて米国の景気後退の可能性を判断することは、エコノミストの予測よりも正確と説明した。
全米企業エコノミスト協会(NABE)の調査によると、エコノミストの34%は、米国が2021年に景気後退入りすると予想した。世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーターの創業者であるレイ・ダリオ氏は、米FRBの利下げで効果的に景気を刺激することが難しく、2020年の米大統領選挙までに、米国の景気後退に入る確率が40%に達するとの見方を示している。