日本メディアによると、世界的にスマホ市場が飽和傾向にあるという。米IDCの調査によると、2018年の世界供給数は昨年比4.1％減の14.4億台だった。ただ東南アジアなど新興市場諸国では普及期にある。一部の国では、中国のOPPOが急速にシェアを伸ばしている。

　日本経済新聞は11月29日、英ユーロモニターの調査を引用しながら、2019年のOPPOの市場シェアは5年前と比較して、タイでは4.8倍に、インドネシアでは4.7倍、ベトナムでは2.9倍に増加すると予測している。ベトナムにおける2019年のOPPOのシェアは23.6％で、圧倒的ブランド力を持つサムスンの25.5％に肉薄している。

　ハノイ中心部にある大型スマホ販売店「モバイルワールド」では、OPPOのスマホが店内の目立つ位置に置かれていた。「OPPOで一番売れているのは“F11”です」と店員は話す。10月中旬の価格は約730万ドン（約2200元）で、アップルやサムスンの売れ筋機種の3割の値段だ。撮影性能が高いと認識されており、カウンターでは試し撮りしながら商品を選択する人がとても多かった。

　OPPOのスマホを愛用しているルアンさんは取材に対し、「他のスマホと比べて写真がとても美しく撮れる。値段もiPhoneより安いし、操作も簡単」と話す。

　2019年にシェアが54.2％に達する日本と異なり、iPhoneのシェアは東南アジアでは低い。インドネシアは2.5％、フィリピンも2.4％に過ぎない。アメリカ製品が好まれるベトナムでも、2014年の19.2％から2019年には9.9％に落ち込んだ。東南アジアの人々にとって、iPhoneは依然として高すぎるのだ。