1月7日の中国本土A株市場で太陽光発電セクターが軒並みストップ高となった。拓日新能(002218)、億晶光電(600537)、亜馬頓(002623)、中利集団(002309)、東方日昇(300118)など10銘柄がストップ高で引けた。愛康科技(002610)、科林電気(603050)など4銘柄も9%を超える上げ幅となった。
株式市場を賑わせたテスラ関連銘柄に続くテーマ株として、太陽光発電関連銘柄に熱い注目が集まっている。業界関係者はその要因として、次の2点を挙げた。
1、中国製の太陽光発電設備が世界市場を席巻していることから、2019年12月の国内の系統連系は予想以上に拡大するとみられ、好決算が期待される。
2、海外需要が引き続き旺盛で、業界では2020年の世界市場における太陽光発電導入量は33%増加すると予測。これを受け、太陽光発電関連の上場企業は2018年下半期の最悪期を脱し、業績は底打ち後に回復に転じた。
昨年末時点の関連データまだ発表されていないものの、智新諮詢のチーフアナリスト曹宇氏は『証券日報』の取材に対し、「昨年12月は、国内の太陽光パネルメーカーは大手、準大手とも需要に供給が追いつかない状態だった」と明かした。
智新諮詢が提供した最新の業界統計データによると、2019年1月~11月の中国製太陽光パネル(太陽電池モジュール)の出荷量は59.04GWと、2018年通年の41GW(=反ダンピングと反補助金の「双反」後の最高水準、前年比30%増)に比べ44%増加した。