新型コロナウイルス肺炎が世界の多くの国で蔓延し、ハリウッドを含む映画市場も影響を受けている。3月15日、ワーナーブラザーズは映画『ザ・バットマン』の撮影を2週間中断すると発表した。その前には、ディズニーなど多くの企業が傘下の映画の撮影中断または公開延期を発表し、影響を受けた映画は10作品に達した。また、国内の映画館だけでなく、イタリアや米国などの映画館も次々と閉鎖され、世界の映画市場は「休眠」に入っている。
ディズニーだけでなく、ワーナーブラザーズ、ユニバーサル・ピクチャーズ、Netflixも傘下映画またはドラマの撮影中断を発表した。うち、ユニバーサル・ピクチャーズは今年2月に撮影を開始し2021年公開予定だった『ジュラシック・ワールド/ドミニオン』のほか、スポーツ映画『フリント・ストロング』などの作品の撮影も中断した。上述の作品の撮影再開について、同社は状況を厳密に観察しながら数週間以内に再開時期を決めるとしている。
映画の撮影中断と公開延期だけでなく、多くの国と地域の映画館が次々と閉鎖されている。うち、感染症抑制の肝心な時期にあるイタリアは、全国の映画館を閉鎖した。インド、ポーランド、ノルウェー、ギリシャ、レバノン、クウェートなど多くの国も映画館を閉鎖。報道によると、米国のAMCやRegalなどの映画館チェーンは傘下の一部映画館を閉鎖し、そのほかのMetrographも次々と閉鎖した。新型コロナウイルスによる大規模な映画館閉鎖は米国の映画チェーンで最初となる。
中央財経大学文化経済研究院の魏鵬挙院長は、「公開延期や撮影中断などは映画市場全体にとって直接的な影響が大きく、国内で春節シーズンを逃し100億元の損失が出たのと同じような状況」だと述べた。外国メディアの『ハリウッド・レポーター』は、新型コロナウイルスの影響で、世界の興行収入の損失は現時点で70億ドルに上り、感染症が5月までに終息されず、今後2カ月も市場が回復しなければ、関連の損失はさらに100億ドル増えて170億ドルに達すると予想した。
世界の映画市場が「休眠期」に入り、魏鵬挙院長は、「ある意味で言えば、感染症流行は世界のカルチャー産業の発展にとって重要な試練となる。企業が生存・発展するには、様々な変化に随時対応し、各方面のリスクを制御する必要がある。変化を追い求め続けることも企業に要求される。そのほか、関連企業は現有のインターネット、デジタル化、さらに最新のクラウド技術、仮想技術、スマート技術などを最大限に生かして利益モデルを開拓する必要がある」との見解を示した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2020年3月21日