世界人口は長期にわたって増加の一途を辿り、地球環境に重い負担をかけていると一般的に考えられている。ところが、世界人口の情勢に変化が生じると予測する科学者もいる。米国ワシントン大学の研究チームはこのほど、「ランセット」で最新の研究成果を発表した。それによると、出生率の低下により世界人口は2064年にピークの97億に達してから減少に転じ、2100年に88億まで落ち込む。そのうち、日本・韓国・タイ・スペイン・ポルトガルなどの23カ国で人口が半減し、中国は48%減少するという試算である。
出生率の低下による人口のマイナス成長は、環境・資源への負担を軽減できるよいことだという考えも多い。しかし、南開大学人口・発展研究所の原新教授は、出生率の持続的な低下は人口の急減や高齢化、労働力と納税者の減少を招き、社会の発展を妨害すると見ている。出生率が低ければ低いほどよいとは限らず、生育にやさしい社会の構築は世界共通の課題である。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2020年8月11日