「一帯一路」イニシアチブのインドネシア重点プロジェクトとして、中国青山控股集団（青山）がインドネシアで建設した2カ所の団地は、9年間の発展を経て多くの中国系企業を迎えた。インドネシア現地の発展への寄与も増え、中国とインドネシアの互恵・ウィンウィンの協力の新たなページをめくり続けている。

　統計によると、青山集団は昨年、主にインドネシアにおけるニッケル鉱の調達・出資により、ステンレス粗鋼とニッケル製品の年間生産量で世界一になった。中国の投資家の支援を受け、インドネシアは世界の主要ステンレス生産国になった。

　ニッケルは伝統産業でステンレスを生産するため必要な原料であり、新エネ産業でニッケル水素電池を生産するための重要な成分でもある。青山集団は2017年より中国企業の華友鈷業及び格林美と共に、モロワリとウェダ・ベイの2カ所の団地で新エネ電池三元系材料生産プロジェクトを展開し、電動車の産業発展を支えている。

　インドネシアのような熱帯の島国での団地建設は、周辺の生態環境に影響を及ぼすだろうか。海のサンゴ礁と熱帯魚がこの問題に答えを示す。

　北マルク州にある青山ウェダ・ベイ団地の近くには、有名なダイビングスポットがある。現地のインストラクターのロイさんによると、同団地の建設が2018年に始まった後も多くのダイビング客が訪れている。団地の海洋ゴミ処理、サンゴ移植、マングローブ保護などの環境対策のおかげで、現地の熱帯魚とサンゴ礁は増加傾向を示しているという。

　「中国網日本語版（チャイナネット）」2022年11月16日