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英『フィナンシャル・タイムズ』は6月22日にウェブサイトで、米ハーバード大学のグレアム・アリソン教授が書いた「太陽光エネルギー分野で中国の主導的立場が欧米に苦しい選択を迫る」というタイトルの文章を掲載した。概要は以下の通り。
国際エネルギー機関（IEA）によると、2023年に世界の太陽光エネルギー生産支出は初めて石油生産支出を上回る見通しだ。前者は3800億ドル、後者は3700億ドルに上る見込み。
中国はとても迅速に太陽光エネルギー分野の主導的立場を握った。2005年は欧州が同分野を主導し、ドイツが世界の太陽光エネルギー製造業の5分の1を占めていた。2010年は世界の太陽光パネル10枚のうち8枚が欧州に設置されたが、欧州が生産したのはわずか1枚だった。今年は中国が世界の太陽光パネル10枚のうち8枚を生産し、うち5枚を自国の送電網に組み込む予定だ。2023年だけで中国は、米国人が初めて太陽光パネルを購入した1970年代初頭以降に米国で設置された容量よりも多くの太陽光発電設備を新たに設置する可能性がある。
欧米諸国の多くは、2030年までに炭素排出量を半減、2050年までに「ネットゼロ」を達成することを約束している。この目標を達成するには、排出削減の大部分を炭化水素から太陽光エネルギーへの転換によって実現する必要がある。
自国民の生存を確保するために、欧米の指導者は競争しながら協力する方法を見つけなければならない。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2023年7月16日
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