世界の資金の流れに最近、大きな変化があった。米国株売りが記録的な規模になり、その一方で欧州と中国の株式市場が機関投資家から注目されている。

データによると、機関投資家は3月に史上最速のペースで米国の株式市場から引き揚げた。同時に機関投資家のユーロ圏株式への配分比率が約3年ぶりの高い水準となった。BofA証券がこのほど発表した、アジアのファンドマネージャーを対象とする調査報告書によると、資産配分の好みで中国市場がアジア2位に浮上した。機関投資家の50％が中国の資産取得を開始した。

さまざまな要素を受け、米国の株価が最近、乱高下している。Choiceのデータによると、米国の3大株価指数が今年に入りいずれも下落している。うちナスダック総合指数は7.9％の下落で、世界の重要市場指数で下位となった。

機関投資家による米国株離れは3月に最大規模となった。バンク・オブ・アメリカの調査によると、世界のファンドマネージャーは3月7−13日に米国株の保有規模を40ポイント減らし、2月の17％純増から3月の23％純減に転じ、過去最大の下げ幅となった。この調査は171人の、計4260億ドルの資産を管理するファンドマネージャーを対象に行われた。機関投資家も米国テック銘柄に悲観的で、12％の純減となった。

アバディーン・アセット・マネジメントのチーフエコノミストのポール・ディッグル氏は、「世界の資金は米国株から欧州及び中国の株式市場に移っている。この2つの市場はこれまで期待されず、成長の構造的な逆風が吹いていたが、現在の評価額は魅力的で、かつ積極的な政策の刺激が見られる」との見方を示した。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年3月25日