10数年前に日本に来たソフトウェア技師もやむを得ず在宅待機の状態になり、困難な時期を乗り切れるのを待っている。一部の日本企業は相次いで中国関連部門を撤廃し、企業の中国人従業員に直接影響を及ぼしている。ソフトウェアアウトソーシングに従事するある日本企業は突然、２年前に大連に設立した子会社を閉鎖し、海外業務部門をすべて撤廃し、従業員の給料を11月分まで支払っただけであるため、中国人従業員は対応する余裕もなく、別に仕事を探さざるを得なくなったという。しかし、履歴書を出しても面接試験の機会はほとんどない。ヘッド・ハンティング企業によると、今日、大手企業はいずれもリストラに踏み切っており、特に収益の上がらない部門や核心から外れた業務部門には募集ポストはない。現在の低迷状態は、２年前にIT企業が多くのプロジェクトを抱え、あちこちに働き手を求めていた情景とは余りにも大きな違いだ。

在日中国人の生活も同様に影響を受けている。一部の中国人は今回の金融危機の中で投資に失敗し、高額の損失を蒙った。日本の株に投資して塩漬け株になったことで家庭不和を引き起こす人もいるし、2007年に為替投資で小さな利益をあげたのに、2008年には 大損となった人もいる。中国の留学生もその苦しみを深く受けており、いままで料理店や工場でアルバイトして学費を稼いでいた学生たちは、現在もアルバイト料が据え置かれているうえ、アルバイトの機会も探しにくくなった。

経済学者は、現段階はすでに経済危機の谷底であると言うものの、いつ回復し始めるのかは、誰もはっきりと言えない。そのため、みんな、できるだけ財布のヒモをしっかりと締めており、現金が「王様」になっている。今年、在日中国人は日本経済の「寒波」の中で旧正月を迎えることになるだろう。

「北京週報日本語版」より2009年1月14日