文=コラムニスト 陳言
先ごろ、被災地の岩手県で及源鋳造の及川久仁子社長にお会いした。
及川社長は3月11日の地震の際、心臓がまるでぽんぽんと跳び上がるようだったという。「私たちの家業は鉄製の壺や鍋を造ること。出来上がった製品は棚に置いています。地震が来て、初めは左右に揺れ、と思うと今度は上下に揺れ動き、棚にあった製品が、ガラガラっと音を立てながら崩れ落ちてきました」。轟音、震動による恐怖にいきなり襲われ、工房の外壁は崩れ落ち、建物の地盤もまたたく間に沈下しはじめた。実際、及川社長はこの光景を思いだすのはいやだったろう。
工房の電炉にはまだ溶解中の鉄水があった。地震後に停電になり、鉄水が塊状になれば、溶解炉はすぐに封鎖しなければならない。「ちょうど自家発電機があったので、鉄水は固化に至らずにすみました」。及源鋳造は1852年の創業。明治政府の誕生より十数年も早く、これまで様々な危機に対応してきた。周到な準備を整えており、地震が発生し、多くの製品が損傷して廃棄処分となっても、少なくとも生計を維持する電炉は守りぬく。
原材料が著しく不足。日本は物流が非常に発達しており、きょう注文を受け、その日に関連会社に電話をすれば、だいたい翌日には材料が届き、すぐに生産を開始し、直ちに納品できる。在庫の減少は、原材料であれ、製品であれ、日本の大半の企業にとって財務上の負担が非常に軽くなる。中小企業が競争の中で経営を効率化し、行動が敏捷なのはこのためだ。だが、物流の途絶をまったく考えないとすれば、企業経営にどんな困難がもたらされるだろう。