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発信時間： 2011-08-30 13:42:04 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

しかし大前氏によると、一国の将来性は人口構造で決まるのではなく、若者が受ける教育とも関係がある。「日本には学校教育を過度に重視し、社会全体が学歴を一方的に重んじる時期があった。実力ではなく学歴重視である。これが日本経済の低迷を間接的に助長した。教育は重要だが、一般知識の学習だけを重んじるべきではない。最も重要なのは若者の社会貢献を教育し、社会のために考える人を育てることだ」と、中国の若い記者たちの前で語った。

世界的に有名なアジアの経営コンサルタントである大前氏は68歳だ。アジアだけでなく、欧州にも彼の右に出る者はほとんどいないが、自身の気力と思想がすでにこの時代に追いつかなくなっていると疑ったことはないのだろうか。大前氏はこれを否定。メディアに対し、毎日500本の短いニュースを見て世界の経済動向を把握しているため、傲慢なスタンフォード大学の学生の前でもトレンディな電子商取引に関する講義をできると語ったことがある。今では、中国との頻繁な往来で脳を活発に働かせている。大前氏は、迅速な発展を遂げる中国と比べて、日本は100年で「知能指数の低い」国になったと指摘する。テレビで常に放送されているバラエティ番組は彼の思考を停止させ、「低脳」にさせているという。

 

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