西原先生(中)と陳会長。段躍中撮影
「日本僑報」によると、日中社会学会及び北京日本学研究センターが共同開催する「東日本大震災とその後――災害・復興・防災の日中比較を通じた新しい社会の模索」に関する中日学者による国際円卓会議が、12月24日に北京日本学研究センターで行われた。当日、東京大学、名古屋大学、大阪大学及び北京外国語大学、清華大学、北京工業大学等の大学並びに研究機関から参加した10名の学者が最新の研究成果を発表した。北京、河北、江蘇の一部の高校の学者等数十人も会議に参加した。
日中社会学会は、31年の歴史を有し、現在の会長は、在日の華人学者であり、関西学院大学の教授である陳立行博士。今回の円卓会議は、東日本大震災とその後――災害・復興・防災の日中比較を通じた新しい社会の模索を主題とし、東北大地震と社会資本状況及び社会の相互信頼、社会規範及び社会ネットワークの作用を探究・検討した。会議に参加した中日の学者達は、詳細な発表を行い、更に参加者と深い交流を行った。
名古屋大学教授の西原和久博士、大阪大学副教授の大谷順子博士、兵庫教育大学副教授の首種明和博士、また日本人の中国語作文コンテスト優秀賞獲得者、日本大分市役所職員の若杉英治博士、東京大学博士課程在学中の金暁輝等の在日華人学者が出席し、研究発表をした。会議は、北京日本学研究センター副教授宋金文博士及び首藤明和副教授が共同で司会し、北京日本学研究センター副主任曹大峰教授が式辞を述べた。
日本僑報社編集長、日本湖南人会会長の段躍中氏は会議に招待され、大震災期間における実体験に基づき、日本の震災後の在日中国人の支援、またミニブログ等の新しいメディアの利用状況について紹介。震災後の中日メディアの積極的な協力を評価すると同時に、中国の記者が現地に赴いて取材する際のいくつかの問題点も指摘した。段躍中氏は、多言語災害情報発信システムの構築、記者の海外における取材体制の整備、現地の華人との協力体制、ブログ等新しいメディアの利用等の提案を行った。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2011年12月27日