今年の9月18日で「九一八事変」(柳条湖事件)発生から81周年となったが、中日関係は釣魚島(日本名:尖閣諸島)問題を巡り、新たな緊張状態に入った。終戦から半世紀以上が経過する中、両国が再び戦争する可能性について、活発な議論がなされている。
中日両国の実力差は81年前とまったく異なっており、甲午戦争(日本名:日清戦争)の時と異なっている。日本に対する戦争と平和の選択について、中国は主導権を取り戻している。
1970−80年代の短い友好の後、両国は再び終わりなき様々な問題に巻き込まれ、両国の歴史認識の差および領土を巡る争いが激化した。真の意味で中日関係に変化を与えたのは中国の台頭、両国のパワーバランスの急変だ。中国は歴史の「一瞬の時間」を利用し、GDPで日本を追い抜き、軍事費も日本を大きく上回った。中国の核兵器、宇宙事業等による支援は、中国の戦略的空間を絶えず拡張した。中国は理論的に、日本を「滅ぼす」ことのできる国家となった。
中日両国のライバル意識は実力の変化と共に変化し、日本側の態度の変化も特に速かった。日本は中国の脅威を恐れ、強くなった中国がいつの日か報復に出るのではと、不安に陥っている。言い換えるならば、日本は中国を恐れ出したことになる。日本は靖国神社、教科書、南京大虐殺について中国を挑発しているが、これは国家が自信を失った時のごまかしに過ぎない。日本の右翼勢力は強硬な対中政策を主張しているが、これは中国の台頭に対する不安の現れである。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2012年9月19日