BBCは22日、「安倍氏、中国、垣根」と題する記事の中で皮肉たっぷりに、「安倍首相は演説の中で、アジアの成長の果実を軍備拡張に浪費すべきではない、アジアと世界は一つの危機管理枠組みが必要と主張した。しかし1年前の就任以来、島嶼の帰属問題と本人による悪名高い靖国神社により、中国との緊張を激化させた」と伝えた。スイス紙『ターゲスアンツァインガー』は23日、「安倍首相は平和を呼びかけ、中国の軍事費増加を批判したが、日本の平和憲法改正については取り上げなかった」と指摘した。
ウェブサイト「Japan Today」では、「安倍首相は、世界は勇敢に中国と向き合わなければ、悪い結果を迎えると訴えた」という文章が、最も注目を集めている。ネットユーザーの「smithinjapan」(ハンドルネーム)は、「安倍首相は軍事の自制を呼びかけ、拡張主義の抑制を希望したが、いかにしてこの目標を実現するのか?軍事費の増加か?米国から記録的な数の兵器を調達することか?憲法9条の改正か?この偽善者め!」とコメントした。
韓国政府は23日に安倍首相を強く批判し、靖国神社参拝に関する弁解は「話にならない」とした。中国の王毅外相は23日にスイスのモントルーで、「安倍首相は弁解するほど嘘を露呈している。これは人類の良知と世界の公理に背き続ける、その間違った歴史観を証明している」と指摘した。テレビ東京系列「WBS(ワールドビジネスサテライト)」の小谷真生子キャスターは環球時報の記者に対して、「安倍首相の靖国神社参拝に関する説明は嘘八百だ。靖国神社の参拝は日本の首相の職責ではなく、日本国民が希望することでもない。安倍首相は参拝したいならば、なぜ首相退任時に行かなかったのか?なぜ日本に国際世論の圧力を背負わせようとするのか?」と語った。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年1月24日