さらにたちが悪いことに、事実によって強烈なびんたを食らった後も、人心を惑わし、対立を煽る日本メディアは何事も起きなかったかのように平然としており、反省し、悔い改める気持ちがみじんもない。
安倍政権と日本メディアの関係が「どんどん順調」になっていることは、とうに秘密ではなくなっている。まさにこれを背景に、侵略の歴史を否認さらには美化し、いわゆる「中国の脅威」を悪意をもって誇張し、地域の安全保障情勢に人為的に緊張した雰囲気をもたらすことにおいて、一部日本メディアの報道は安倍政権の歩調と驚くほど息が合っている。英紙エコノミストは少し前に「安倍氏にとって、メディアの立場を変えることは戦略上優先事項だ」と論じた。日本メディアはすでに相当言うことを聞くようになり、不健全にすらなっている。
メディアを操って軍国主義の侵略戦争に向けたムードづくりをする面において、日本政府は不名誉な歴史を持つ。甲午戦争(日清戦争)の時期、日本政府はメディアを操り、買収さえして、対中侵略戦争を「文明」対「野蛮」の戦争として描き、東アジアの平和の救世主という日本のイメージづくりをした。戦争勃発後、政府と軍部に支えられて、日本の各大手メディアは従軍記者を派遣したが、その報道活動と内容は戦地の高等司令部の厳格な審査と監督を受け、メディアは日本の侵略戦争を美化する機関に成り果てた。第2次大戦期間、日本政府は再びメディアの力を借りて民衆を戦争へと動員し、様々な嘘によって国際社会を欺いた。
こうした不名誉な歴史から得る啓示は各人各様だ。もしメディアがいかにして歴史に対して責任を持つのかをわきまえないのなら、国家の未来、国民の命運に対して責任を持つ重任をどうして担うことができよう?(編集NA)
「人民網日本語版」2014年8月12日