欧州諸国は米国、さらには米日の利益に足を引っ張られ、負け続ける可能性がある。彼らは戦略的な突破、欧州の21世紀の繁栄の道というチャンスを迎えている。ロンドンは人民元オフショアセンターになるため取り組みを進めており、これにより東京やニューヨークが持たない金融面の特殊な強みを手にするかもしれない。
安倍首相がG7を中国攻撃の戦略的な新拠点に変えようとするならば、仮に米国が反対しなかったとしても奏功しがたいだろう。南中国海問題は中国の自制により実質的なエスカレートには至っておらず、かつ欧州の利益を損ねていないため、欧州諸国の首脳の関心事になるはずがない。日本でさえ南中国海問題の地域外の勢力であるのだ。日本は他国を馬鹿げたことに誘うのではなく、干渉しようとする自国の衝動を省みるべきだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年6月8日