日本は自国が不利になっているのは敵に勝てないからではなく、国連が金をもらっても働かず、投資に見返りがないからだと考えている。日本はこれに憤り、怒りを抑えながら、国連に度々「砲火」を浴びせている。南京大虐殺の文書の登録申請の成功は、日本が全面的に反撃し、手の内を見せる火種となった。
日本は近年、国際社会で特に目立った働きをしておらず、歴史問題などの輿論戦でも受動的な立場になっている。「ライバル」である中韓などが連勝し、国連などの国際機関もライバルを支持し始めている。潘事務総長が中国の閲兵式に出席したこと、南京大虐殺の文書の登録申請の成功は、日本のメンツをつぶし、烈火のごとく怒らせた。
このような現実は、日本政府が中韓などの国との駆け引きに対処できず、ボトルネックに陥ったことを反映している。そこで日本は毒食らわば皿までとばかりになり、中韓などに絡みつくのではなく、新たな戦場を切り拓き国連に銃口を向け、世界の注目を集め、いわゆる主張のルートを増やそうとしている。これは日本が歴史をひっくり返す新たな手段になっている。
今後より多くの国際機関が、日本がいわゆる立場や主張を示す、新たな戦いの舞台になるだろう。日本の邪魔立てにより、国際秩序は著しく損なわれ、国際事業の処理も深刻な影響を受けるだろう。
しかしヒステリーを起こそうが、新たな手段を講じようが、日本が歴史問題で間違った歴史観を固持していることを再び浮き彫りにするだけだ。国連に何度圧力をかけても、日本の歴史の汚点を拭い去らないばかりか、むしろ汚点を増やすことになる。世界の公平・正義を損ねようとする者は、最終的に傷だらけになり、さらには一敗地に塗れることになる。これは歴史が証明していることであり、日本はよく考えるべきだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年10月15日