中米関係の安定は、中国の北東アジア問題を処理するための戦略的な出発点だ。逆に言えば、北東アジア関係の安定により、中国は米国に対する主導権を強めることができる。
朝鮮の核問題は、北東アジア情勢の時限爆弾だ。しかし過去を振り返ると、この問題は中日韓の協力の重要な障害ではなかった。朝鮮半島の非核化を推進するという大前提に基づき、朝鮮の核問題を適切に処理することは、朝鮮を含む各国の利益に合致する。
中日韓首脳会談は2008年に枠組み化された。当時はまだ日本がアジア最大の経済体で、中国は2位につけていた。紆余曲折を経て3カ国の首脳会談が再開されると、中国がアジア最大の経済体の座を着実に占め、北東アジア経済の内的構造の変化を促す中心的な要素になった。
TPPが話題に上らなかった当時、日本は中日韓自由貿易区の積極的な推進者だった。中韓自由貿易協定(FTA)が先ほど締結され、日本の態度に微妙な変化が生じた。
日本は経済面で「アジア2位」になったことに失望し、やけくそになり、中日・韓日関係をかき乱した。日本には気がかりなことも、志も希望もないため、強硬な姿勢になれた。日本と中国の関係には、逆転が生じたようだ。
北東アジアとアジア太平洋の枠組み内で、中国と日本の関係を観察することで、新たな啓発が得られるかもしれない。中日韓首脳会談の再開を契機とし、中国人は日本を見つめ直し、自らを見つめ直す必要がある。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2015年11月2日