ゼロ戦が復活、秘められた情報とは？
ゼロ戦が復活、秘められた情報とは？。
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日本の戦時中の「零式艦上戦闘機」（ゼロ戦）が1月27日、海上自衛隊鹿屋航空基地（鹿児島県）で戦後初となる飛行を行い、広く注目を集めている。
ゼロ戦の再飛行とほぼ同時に、28日付読売新聞は「日本政府は防衛産業の基盤を強化するため、敵のレーダーに探知されにくいステルス性能を持つ戦闘機の国産化に向け、初の飛行実験を2月中旬に行う。完了は3月を予定」と伝えた。「強い日本を取り戻す」という旗印のもと、ゼロ戦の復活は精神的な意味合いがあるが、ステルス戦闘機のテスト飛行は物的レベルに属している。
この2つのニュースは、次のような情報を伝えている。
日本政府がゼロ戦の復活を認めたのは、日米がすでに「仲直り」をし、「盟友」になったことを意味しているかのようだ。日米同盟は日本の外交の基盤であり、日本の戦争の教訓でもある。日本は海洋国であり、海上強国と同盟を結ばなければ、自国の安全を保障できないというのだ。
しかし日本は、日米同盟が国家安全を保障することを信じて疑わないわけではない。2013年12月11日、元防衛大臣で時の自民党幹事長の石破茂氏は記者会見で、「日本に問題が生じれば、米軍は助けてくれると多くの人が考えているが、米軍は本当に日本を助けてくれるだろうか？」と述べた。この一言は問題をズバリと言い当てたと言える。まさにそのために、安倍首相は再任後、2013年の防衛白書で「独立した強軍」の路線を初めて打ち出した。
「日本の防衛産業の基盤の維持と強化」は、日本のステルス戦闘機のテスト飛行の目的、安倍政権が2014年に武器輸出三原則を防衛装備移転三原則に変更した主因であり、日本の軍備再構築の国家戦略でもある。戦後日本は平和憲法の制約を受け、国営の軍需工場を持てなくなった。しかし軍需品を生産する民間企業はさまざまな種類があり、相当な規模となっており、高い科学研究・生産能力を持つ。三菱重工、川崎重工、富士重工、住友重工など20数社の大型企業、各種製品の生産を担当する数千の企業が、巨大な「軍需産業帝国」を構築している。しかしこれらの企業の軍需品の生産量が全体に占める比率は2−10％のみで、ロッキード・マーティンやボーイングの8割以上とは対照的だ。安倍政権はこの状況を変えることで、日本の軍需産業のエネルギーを引き出そうとしている。また日本の主力戦闘機はほぼ米国から輸入されているが、米国は日本という同盟国に対して気前が良くない。例えば防衛省は米軍最新のF-22「ラプター」の購入意欲を示してきたが、米国議会は立法によりF-22の輸出を禁止した。日本はこれに極度の不満を持ち、「独立、自主」の必要性を認識した。
安倍政権の歴史修正主義と再軍備の動向について、中国は十分に警戒しているが、懸念する必要はまったくない。今日の中国は「ロケット軍」を持つ、強く大きな国になったからだ。日本が火遊びをすれば、必然的に自滅することだろう。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2016年1月31日
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