2015年8月8日に長崎県「軍艦島」で撮影された、石炭用ベルトコンベアーの一部と宿舎の遺跡(新華網馬平撮影)。
「地獄の島、軍艦島。命がけで逃げよう」日本が第二次大戦中に朝鮮半島の労働者を強制徴用したことを反映する映画『軍艦島』が26日、韓国で公開された。これは韓国の有名人である黄政民、蘇志燮、宋仲基、李貞賢らが主演する「抗日大作」だ。正式な上映前、多くの韓国人が動画や事前公開などにより本作を鑑賞した。好意的なコメントが殺到し、正式な公開前に話題になった。日本側は本作の「奴隷労働」は「歴史の歪曲」に当たると批判している。この最新の韓国抗日映画は、日韓関係に影響を及ぼす可能性もあるというのだ。
『軍艦島』は前売りシェアが7割を占めるため、韓国メディアから大ヒットが予想される。聯合ニュースは26日、韓国映画振興委員会の公式統計データによると、全国2168スクリーン(韓国の映画館全体の86%弱)で『軍艦島』が上映されると伝えた。2000スクリーンを超えた作品は史上初。『軍艦島』の前売り券の購入者は26日午前10時で59万4600人に達し、前売りシェアが韓国で過去最高の70.7%に達した。
日本政府、『軍艦島』に反撃
日本の菅義偉内閣官房長官は26日、官邸の記者会見で『軍艦島』の公開について「史実を反映した記録映画の類いではないと思っている」「徴用工問題を含めて日韓間の財産、請求権の問題は日韓請求権協定によって完全に、最終的に解決済みだ」と述べた。
時事通信は26日、韓国が労働者と慰安婦の強制徴用問題で日本に訴訟攻勢を仕掛けるなか、日本の一部メディアは本作が「韓国のより強い恨みを煽動する」と見ていると伝えた。朝日新聞の記事によると、韓国側は113カ国・地域で『軍艦島』の上映を予定しており、その影響力を考えると本作は「日韓関係のみならず、日本の国際的なイメージを損ねる可能性がある」という。NHK(電子版)は26日、元島民の有志でつくる「真実の歴史を追究する島民の会」が「長崎の観光地のイメージを下げる」として、本作に抗議していると伝えた。『軍艦島』は日本のイルカ追い込み漁を取り扱い、2009年にアカデミー賞を受賞した『ザ・コーヴ』と同じく、国際的に大きな物議を醸すかもしれない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2017年7月27日