「2017チャイナフェスティバル」が10月に東京で開催予定
「2017チャイナフェスティバル」が10月に東京で開催予定。 中日国交正常化45周年を記念した大型交流イベント「2017チャイナフェスティバル」が、今年10月21日、22日に東京の代々木公園で開催される…
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記念撮影をする「2017チャイナフェスティバル」実行委員会のメンバーたち。
「2017チャイナフェスティバル（中国節）」の記者会見が27日午後、在日本中国大使館で開催された。同イベントの実行委員長を務める程永華駐日本中国大使は、中日国交正常化45周年を記念した大型交流イベント「2017チャイナフェスティバル」が、今年10月21日、22日に東京の代々木公園で開催されることを正式に発表した。また、日本の福田康夫元首相や在日中国企業協会の王家馴会長、全日本華僑華人連合会の劉洪友会長などが出席し、挨拶を行った。同イベントの運営事務局長を担当する衆議院議員の青柳陽一郎氏、その他の運営事務局メンバー、出展予定の企業や中国企業の代表者など200人近くが記者会見に参加した。人民網が伝えた。
程永華大使は記者会見で、「『2017チャイナフェスティバル』の目的は日本人に向けて、文芸公演、グルメ、文化展示、観光紹介などの方法で中国を理解し、身近に中国を体験できる窓口を設けて、中日両国の国民が互いに交流し、理解を深められるプラットフォームを打ち出すこと。中日国交正常化45周年、中日平和友好条約締結40周年の重要な節目にあたり、このイベント開催は特別な意義があり、模範を示すという重要な役割を果たし、両国各界が中日関係を改善しようとする熱意を高めることを信じている。国の交わりは民の相親しむに在り。民間友好は中日関係の重要な基礎となる。『2017チャイナフェスティバル』が中日民間交流の一大プロジェクトとなり、両国国民の相互理解と信頼への積極的な作用の発揮を促進させると同時に、新たな情勢下で中日関係の改善・発展により一層の貢献を促進させることを願っている」と語った。
日本の福田康夫元首相は「2017チャイナフェスティバル」の実行委員会最高顧問として挨拶を行い、「日中関係はさまざまな複雑な困難や問題を抱えているが、このような状況下にあっても、日中関係が長期的に健全で安定的に発展してプラスのエネルギーを貯えていくために、日中両国が民間レベルで共に一層努力することが必要だ。実行委員会と出展企業が共に努力していく中で、『2017チャイナフェスティバル』が日中民間友好交流のシンボルとなり、日中国交正常化45周年を記念する主要イベントの一つとなることを願っている」と語った。
在日中国企業協会の王家馴会長は挨拶の中で、「在日中国企業協会は昨年、在日本中国大使館の指揮の下で『2016チャイナフェスティバル』に積極的に参加し、それにより良い効果がもたらされた。在日中国企業協会は中日の経済貿易関係発展や民間交流の促進に一貫して力を注いでおり、今年は当協会の優位性と参加経験を十分に発揮し、在日本中国大使館や実行委員会、運営事務局と協力して業務にあたり、心を一つにして同イベント開催の準備を進めていきたい」と語った。
会見会場での記者の質問に対し、程永華大使と福田康夫元首相はともに中日友好の重要性を強調した。二人は、「中日は互いにとって重要な隣国であり、中日関係は長期的に健全な発展を続けており、両国国民の福祉に関わっているだけでなく、アジアひいては世界の平和の安定的な繁栄に重要な意味を持っている。『2017チャイナフェスティバル』が両国国民の相互理解と友好感情を強め、より多くの日本人が中国を訪れ、両国国民が自ら進んで互いの国を訪れることを促進すると願っている」と語った。
同イベントの運営事務局は、「『2017チャイナフェスティバル』会場には、中国各地のグルメを取り扱うブース60ヶ所、観光・物販・企業・社会団体の宣伝ブース40ヶ所を含めた、文芸公演ステージ、グルメスペース、文化展示スペースなどのさまざまなエリアを設置する。開催期間中、中日両国で活躍する有名歌手のalanさんが3年ぶりに日本で公演を行う。さらに、同時期に開催される『2017東京-北京映画ウイーク』イベントに参加する中国の有名俳優も『2017チャイナフェスティバル』会場に登場する予定」と話した。記者会見では、「2017チャイナフェスティバル」のパンダのマスコットキャラクターが公開された。このマスコットキャラクターの名前は現在、公式サイトで一般公募されている。
「2017チャイナフェスティバル」は、在日本中国大使館と同イベント実行委員会の共同主催で、今年10月21日、22日に東京の代々木公園で開催される。2日間にわたるイベントには中国人と日本人の来場者10万人の動員が見込まれ、日本で中国を体験する最大のイベントになると予想されている。（編集YK）
「人民網日本語版」2017年7月31日
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