米日両国は最近、新型レーダーの開発をめぐり動きを活発化させている。まず、イージス艦に搭載する次世代レーダーの開発を宣言した。次に、米国は2025年までに日本に「国土防衛レーダー」を配備することを検討中だ。この2種類のレーダーには、極超音速武器を含む新型ミサイルの脅威に対処できるという共通点がある。米日メディアの分析によると、これらの動きは明らかに中露の新型ミサイルを念頭に置いている。
トランプ米大統領は今年1月17日に「ミサイル防衛見直し」を発表し、中露を念頭に置くミサイル防衛システムを開発するとした。米国がミサイル防衛システムの重大調整をするのは2010年ぶり。この戦略的方針の影響を受け、米国はアジア太平洋の最前線におけるミサイル防衛レーダー網をより密にしている。日本は米国の「国土防衛レーダー」にとって初の海外配備先になる可能性が高い。
米国本土、ハワイ、グアム島のみに配備されるはずだったこの長距離早期警戒レーダーは、米国が弾道ミサイル防衛を実施する上で最も重要な「目」と「耳」だ。同システムには次の3つの大きな特徴がある。まず識別能力が高い。この大型高速早期警戒偵察システムは、従来のレーダーでは探知できない極超音速武器と極超音速弾道ミサイルを自主的に識別・防御し、持続的かつ正確に追跡できる。次に新しい技術手段だ。同レーダーはXバンド技術を使用し、その性能と効果は現役のPバンド早期警戒技術「PAVEPAWS」を大幅に上回る。それから長い偵察距離だ。衛星などの偵察手段との連携を実現し、西太平洋の全域を効果的にカバーできる。
米国が使用を計画している同レーダーは、衛星攻撃兵器のミサイルとスペースデブリを監視する。また米国はアラスカとカリフォルニア州に3つ目となるBMDSミサイル迎撃拠点を作ることを検討中だ。この拠点は日本の「国土防衛レーダー」からデータを受けると、朝鮮の弾道ミサイルを効果的に迎撃できる。