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発信時間：2019-04-07 09:00:00 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　昨年第4四半期の日本国内データをみると、日本のスマホ市場は相変わらず低迷している。日本の四大ブランドであるシャープ、ソニー、京セラ、富士通のスマホは、市場全体の25.2％に過ぎない。アップルが全体の56％を占め、サムスンは出荷量全体が減少する中でシェアを上げている。

　日本メディアの分析によると、日本製スマホの衰退は、日本におけるスマホ技術の競争力が相対的に弱まっていることと、市場が縮小を続けていることに起因するという。特に2007年以降、アップルのiPhoneシリーズを代表とする新型スマートフォン方式が、日本のメーカーに大きな打撃を与えた。日本のメーカーは従来製品の改善にこだわり、革命的なことを考えなかった。この「細部主義」が大きな弱点となったのだ。近年存在感を増す中国のスマホメーカーは、突出したコストパフォーマンスによって、さらに日本メーカーの競争力を奪った。2007年、日本の総務省はスマホ本体と通信キャリアの販売サービスを分離させる政策を進めたが、日本のスマホメーカーは従来型の経営モデルにこだわり続けた。

　利益が大幅に減少する状況の下、日本企業はこぞって生産を縮小、あるいは停止し、さらにはスマホ部門の売却を進めた。残ったシャープとソニーも市場競争で苦戦した。日本のMM総研がまとめたデータによると、2018年、日本国内のスマホ出荷量は前年比で2.6％減少し、3116.7万台だった。日本の電子製品の更新周期は伸び続け、市場全体も縮小を続けた。これにより、日本のメーカーはさらに困難な状況に陥っている。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2019年4月7日

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