研究機関が発表した最新の「アジアのブランド上位500」で、ブランドランクイン数トップ3は中国、日本、韓国となった。
ブランド1位は日本のトヨタ自動車で、2位は中国国家電網、3位は中国工商銀行。続いてハイアール、ホンダ、騰訊、サムスン、ファーウェイ、中国人寿、中国石油がトップ10入りした。世界ブランド実験室(World Brand Lab)がまとめた2019年版「アジアのブランド上位500」は27日に香港で発表された。
今年ランクインしたブランドは22の国と地域に及ぶ。中国(香港・マカオ・台湾地区を含む)は212社でランクイン数は1位となった。中国大陸から155社がランクイン。2位は日本で138社、3位は韓国で49社だった。
業種別で見ると、40の業種に及ぶ。うち金融業が最多で62社。2位から5位はマスコミ(52社)、食品・飲料(43社)、IT(42社)、電子機器(27社)。中国からはファーウェイ、ハイアール、五糧液、南方電網、北大荒、青島ビール、聖象、恒力、CCD鄭中設計などが上位にランクイン。世界ブランド実験室は、米国と比べて、アジア諸国の科学技術ブランドは比較的弱いと分析した。
発表会に出席したオックスフォード大学サイード・ビジネス・スクールのスティーヴン・ウールガ教授は、「世界貿易が複雑な中、中国は技術とブランドの2路線を進む必要がある。今後10年、中国経済の質の高い発展を判断する主な指標は、世界クラスのブランドが勢いよく現れたかどうかである。しかし、世界クラスのブランドは簡単に生まれるものではない」と述べた。
欧州のINSEADのジェーン・クルード・ラリッチ教授は、貿易、為替レート、質などの要素はアジアのブランドの世界市場における評価に影響しているとの見解を示した。ブランドが潜在的なマイナスの外部行為から影響を受けるのを防ぐため、ブランドは社会目的を強調して魅力を高めることができる。「目的」とはブランドが消費者の生活をどのように改善し、コミュニティに奉仕し、世界をより素晴らしくするかなどである。消費者は真実性と誠実性を重視するようになり、ブランドがどのように目的を伝えるかだけでなく、真実をどのように貫くかも重要になる。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2019年9月1日