「今年の感謝祭は09年以来最も振るわなかった。」
米メディアは今月1日、全米小売業協会の最新の統計を引用して、先週の木曜日の感謝祭、翌日の「ブラックフライデー」と週末を合わせた4日間の米国小売業売上高が昨年同期比で3%減となったと伝えた。減少を記録したのは7年ぶりのことだ。しかし、ネットショッピングの比重は年々増加傾向にあり、5件に1件がモバイル通信を利用した購入となっている。英国には感謝祭はないものの、ショッパーは「ブラックフライデー」と「サイバーマンデー」に乗じて大セールを展開し始めている。
全米小売業協会の今月1日の発表によると、感謝祭から始まった4日間の連休における一人当たりの平均消費額は407.02ドルで、昨年同期の423.55ドルから4%減となり、また、外出して買い物をした消費者の数は昨年の1.39億人を僅かに上回り1.41億人であった。米「The Wall Street Journal」紙は、消費者の支出総額の増加は緩やかで、小売業界はほぼゼロサムゲームとなっており、大規模な割引セールと早期に訪れた買い物シーズンは消費者のドルを大きく動かすことはなかったと伝えた。
しかし、衣類や電子製品、書籍、おもちゃ、オンラインゲーム機などの商品は飛ぶように売れた。オバマ大統領も先週二人の娘を連れて本屋を訪れている姿がメディアに取り上げられており、5歳から52歳(オバマ大統領自身の年齢)までの異なる世代の本を購入したという。