社会 > 生鮮EC、2018年は「巨頭争い」の年に
生鮮EC、2018年は「巨頭争い」の年に。アリババの「盒馬鮮生」、京東の「7FRESH」、蘇寧の「蘇鮮生」、騰訊（テンセント）が投資する「超級物種」など、インターネット大手の参入により、新型の生鮮スーパーが全国にオープンし、2018年に「EC巨頭の争い」が勃発すると見られる…
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ブラックテクノロジーがニューリテールをサポート
インターネット大手が開設した生鮮ECの実店舗はインターネットの遺伝子を持っており、各種のブラックテクノロジーを備える。
「7FRESH」では顧客を自動追跡し、カートを押す必要がない。また、果物の団地や甘さなどの詳細情報を表示する「マジックミラー」、バーコードスキャンエリアで商品価格を認証するセルフレジ、顔認証決済、シェイク決済などもある。京東集団の馬松上級副総裁は、店舗で消費者の行為を数字化し、認証・運営を可能にすることが生鮮ECの未来の方向で、実店舗のグレードアップにもつながると見ている。
そのほか、「盒馬鮮生」と「7FRESH」には電子タグがあり、天井に多くのチェーンがついている。従業員はネットで注文を受けると、商品をチェーンに引っ掛けてバックヤードに送り、配達する。「7FRESH」はピッキング作業のロジックを開発し、最小限の移動で商品をピッキングできるようにした。これは京東の長年にわたるスマート物流研究開発によるルート合理化の成果である。
従来のスーパーやコンビニと比べて、これらの生鮮スーパーは魚介類や果物などに重点を置くほか、食事エリアも設置。消費者は15～20元の加工料を支払い、購入した新鮮な食材をその場で調理してもらい、直接食べることができ、新しい「飲食＋スーパー」というモデルが形成されている。
アリババの馬雲会長は2017年雲栖大会で「ニューリテール」コンセプトを打ち出し、生鮮ECがオンライン・オフラインをつなぐニューリテールの最高の実践スタイルになることは間違いない。ニューリテール専門家の陳立平氏は、資金調達状況から、生鮮スーパーには発展の将来性があると言え、期待できると話した。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2018年1月16日
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