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発信時間：2018-01-16 15:25:59 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

   アリババの「盒馬鮮生」、京東の「7FRESH」、蘇寧の「蘇鮮生」、騰訊（テンセント）が投資する「超級物種」など、インターネット大手の参入により、新型の生鮮スーパーが全国にオープンし、2018年に「EC巨頭の争い」が勃発すると見られる。

 

オンライン・オフラインの天下争い

 

　1月4日、京東傘下の初のオンライン・オフライン一体化生鮮スーパー「7FRESH」が北京市にオープンした。京東が投資する最初の新型生鮮スーパーとして、「7FRESH」は注目を集め、プレオープン期間の1日平均の来店者数は1万人に達した。

 

　これはインターネット大手の生鮮ECにおける一つの動きに過ぎない。

 

　2016年、アリババは「盒馬鮮生」をオープンした。テンセントは2017年末に生鮮スーパーの永輝の「超級物種」に出資。そのほか、蘇寧は17年4月に徐州市に全国初の精品スーパー「蘇鮮生」をオープン、美団も17年7月19日に北京市に「掌魚生鮮」をオープンした。中糧の「我買網」、本来生活、愛鮮蜂、毎日優鮮などのサイト、ウォルマート、京客隆、世紀華聯などのスーパーも生鮮分野を開拓している。

 

　大手の生鮮EC参入に伴い、生鮮市場の構造が明確化しつつある。「盒馬鮮生」の侯毅CEOは、2018年は生鮮ECの「巨頭争い」の年になると見ている。インターネット大手がアプリをリリースし、スーパーの実店舗をオープンする動きが生鮮小売分野のブームになる。

 

　2018年、アリババは北京市内に30店の「盒馬鮮生」をオープンし、武漢、成都、広州、福州などの二線都市にも展開する計画。京東生鮮事業部の王笑松総経理は、2018年に「7FRESH」は北京市をカバーし、3～5年で全国に1000店舗をオープンすると明かした。蘇寧雲商の孫為民副会長も、「蘇鮮生」を年内に50店鋪、2020年までに306店鋪開設し、全国の重点都市をカバーすると話している。

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