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科学者「思春期を10歳から24歳に定義すべき」。
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シンガポール華字紙『聯合早報』の1月22日の報道によると、オーストラリアの学者で構成される研究チームは『Lancet Child & Adolescent Health』誌で、「思春期は本来10歳から24歳までであるべき。若者の教育を受ける期間が長くなり、結婚・出産の時期が遅れ、成人と認識する時期が遅くなっている」と論じた。同チームは、思春期の定義を変え、法的保障と政府の政策を見直すべきとの見解を示した。
一般的に、視床下部が脳下垂体と生殖腺のホルモンを放出すると、青春期に入る。以前は14歳で体に変化が生じたが、一部の先進国の健康・栄養レベルは高く、10歳前後で思春期に入る人も多い。イギリスなどの工業国ではこの150年で、女子の初経の時期が4年早まっている。イギリス人女性の約半数が12歳か13歳で初経を迎えた。
思春期の延長には、体の成長が続くなどの生理的原因もある。例えば、大脳は20歳前後で成熟し、作業を速く有効的にこなせるようになる。また、多くの人は25歳までに親知らずが生える。
そのほか、結婚・出産の時期も遅くなっている。イギリス国家統計局の統計によると、2013年のイングランドとウェールズの男性の初婚年齢は32.5歳、女性は30.6歳だった。この数字は1973年より8歳遅い。
同研究の中心人物でメルボルンのロイヤル・チルドレン・ホスピタル青少年ヘルスセンター主任のソーヤー氏は、「成人の法定権利は18歳からだが、成人の役割と責任を認識する時期はもっと遅い。結婚・出産と経済的自立の時期が遅くなったことは、思春期の特徴である半依存状態が長くなったことを意味する」との見解を示す。
ソーヤー氏は、社会の変化に応じて政策を見直す必要があり、青年支援サービスを25歳まで延ばすべきだとし、「年齢の定義は理由のないものだが、現在の思春期の定義は厳しすぎる。思春期を10歳から24歳とするのが現在の青少年の成長に合っている」と話した。
一方、ケント大学育児社会学者のマーク・ウィルス氏はこの観点に同意していない。ウィルス氏は、「生理的成長と比べて、子供と若者は社会的期待の影響を受けている。20代前半で高等教育を受けたり社会人になっても幼いとは限らない。若者の自立意欲を異常と考えるべきではない。社会は次世代にできるだけ期待すべき」と話した。
「中国網日本語版（チャイナネット）」 2018年1月28日
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