合作映画の善用が中国映画の未来を切り開く
合作映画の善用が中国映画の未来を切り開く 。 近年、中国がほかの国と協力して制作する合作映画の数が着実に増加しており、毎年中国で制作される総数の約10％を占めるようになっている…
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近年、中国がほかの国と協力して制作する合作映画の数が着実に増加しており、毎年中国で制作される総数の約10％を占めるようになっている。こうした中、中国に集まる資金や市場開拓の程度は一般の中国映画を超えている。「人民日報」が報じた。
2007年以降の、中国大陸部の興行収入トップ10に入っている合作映画を見ると、07年8本、08年10本、09年8本、10年7本と、大部分を占めている。中でも、「唐山大地震-想い続けた32年-」(10年、馮小剛監督)や「王朝の陰謀 判事ディーと人体発火怪奇事件」(10年、徐克監督)、「サンザシの樹の下で」(11年、張芸謀監督)などは、年間興行収入の大きな部分を占めた。合作映画は、海外資本を中国の映画制作のために呼び込み、中国の映画市場を繁栄させ、さらに中国と海外の文化交流や中国映画の国際化を促進させる上で、非常に大きな役割を担っていると言えるだろう。しかし同時に、合作映画は外資系映画が中国に進出する特別ルートにもなっている。
中国の映画市場が日に日に開放され、競争が次第に激化する情勢の中、合作映画、特に映画の本場である米国などと協力して制作する合作映画は今、新たな問題、局面に直面している。大きな問題と言えるのは、中国は合作映画の共同制作を通して、映画に関する海外の最新のキャリアを取り入れ、国産映画のアート・制作能力を向上させると同時に、国外の人気映画が「合作映画」との名目で中国市場に進出してくるのを防がなければならないという点だ。規制緩和を余儀なくされ輸入映画が拡大したため、激しい競争が繰り広げられている市場で、もともと分が悪かった中国映画の存在がさらに危ぶまれるようになっている。このような局面で、合作映画は中国の映画産業や映画の文化サービスという国家的立場を守らなければならない。
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