05年、日本の「西南島嶼防衛計画」がメディアによって明らかにされた。計画によると、釣魚島を含む西南島嶼の「有事」の際には、日本は迅速に3段階の作戦案を始動させ、自衛隊が戦闘機と駆逐艦を出動させるほか、5万5000人に上る陸上自衛隊と特殊部隊を派遣して参戦させる。09年1月、日本の「離島特殊戦闘部隊」は再び米カリフォルニア・サンディエゴ北部のペンドルトン海軍基地で「島奪還」の技術訓練を実施した。
現在、日本の釣魚島への隊員配置については、「海上保安庁が主体、海上自衛隊と保安庁が共同監視」の方向へと変わった。釣魚島付近海域の情報偵察任務はすでに自衛隊が担っている。日本防衛省は宮古島、石垣島及び那国島それぞれの自衛隊配置計画を検討しているところだが、それはかなりの程度、「釣魚島の情勢に対応」したものである。
この10年近く、日本は釣魚島を長期にわたり占有するため、十分な準備と軍事的配備を実施してきたが、離島の「国有化」が、日本は釣魚島を永遠に占拠するとの「突撃シグナル」を発するのは間違いないだろう。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2010年9月3日