日本が選定した戦闘機「F35」
インドが選定した戦闘機「ラファール」
日本とインドは100億ドル以上で戦闘機の購入を決定、世界の戦闘機市場で激しい競争が繰り広げられている。西側諸国の国防予算削減により、軍需企業はアジアや中東地域での受注獲得に凌ぎを削っている。5日付のシンガポール紙・聯合早報が伝えた。
イランと西側諸国のペルシャ湾での関係緊張にともない、財力のある裕福な国で防空力強化に対する意向が強まっている。
ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)武器譲渡シニア研究員のワイツマン氏は「これらの国々は、ミサイルや爆弾、支援機、空中早期警戒システム、空中給油機など自国の戦闘機や武器の保有を非常に重視している」と話す。
米国の軍需産業大手ロッキード・マーティン社と仏ダッソー社は先月、ユーロファイターとボーイング社のF/A-18スーパーホーネットなどのライバルを打ち負かし、それぞれ日本に70億ドル相当のF35ステルス戦闘機、インドに126機のラファール戦闘機を売却した。
韓国が日本に続いて大量の戦闘機を購入する可能性が極めて高いとの見方がある。実際、韓国は先週、ロッキード・マーティン社、ユーロファイター、ボーイング社に70億ドル相当の先進戦闘機60機に関する提案依頼書を求めた。
各国の軍需メーカーはマレーシア、シンガポール、オーストラリア、アラブ首長国連邦、クウェートなどでビジネスチャンスを狙っている。
米調査会社ティールグループによると、2021年までに全世界の戦闘機取引額は1780億ドルに達する見通し。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2012年2月6日