環球時報はこのほど、凌星光氏の「中日友好、タブー視されるべきではない」と題する記事を掲載した。同記事は、中日友好はタブー視されるべきではなく、中国は自国の改革開放に日本が力を貸したことを忘れるべきではないと主張した。筆者は、中国人は日本軍国主義の侵略と危害を受けたが、中日友好関係を常に重視し、この友好の発展に向け積極的に努力してきた。しかしながら安倍政権は、両国の基本的・正常な関係を脅かし、釣魚島(日本名・尖閣諸島)の国有化後、さらに靖国参拝を敢行した。これらの後の結果を顧みない挑発が、中日関係の今日の膠着状態をもたらした。
安倍政権は中日両国の現状を引き起こした張本人であり、中国人が中日友好の将来を悲観する「悪縁」でもある。中国人は中日友好をタブー視しておらず、中日友好の促進に期待を寄せている。しかし友好は一方的な「片思い」によって決まるわけではない。友好は基盤と前提が必要であり、双方による保護、交流、認知なくしてはありえない。これは「両好合一好」という中国のことわざにある通りだ。
今日の膠着状態、特に安倍政権および安倍首相を代表とする右傾勢力が日本国内である程度の地位を占めている現実に対して、中日の友好と平和に期待する正義の人は立ち上がるべきだ。自らの理念と行動により、周囲のすべての人に宣伝し影響を与え、安部首相の右傾化した極端な行為の危害を指摘し、社会の共通認識を凝縮し、安倍政権に圧力をかけることで、中日の膠着状態の緩和に向け条件を創造するべきだ。