日本の各主要紙は14日、1面もしくは国際欄で追悼日を大きく報じ、「習主席の談話は、具体的な人物ではなく事件に関する内容だった。習主席は国民に対していたましい歴史を記憶するよう求めると同時に、日本人という民族を憎まず、この憎しみを引き継がないよう求めた。これは両国関係の改善を促す」と分析した。
読売新聞は2面と9面を使い、記事と分析により、中国初の国家追悼日の盛況を集中的に報じた。特に国際欄では紙面を半分以上使い、中国の南京大虐殺問題に対する立場と主張、南京市民の大虐殺に対する印象について全面的に報じた。
記事の内容によると、習主席の談話全体は非常に理性的で、歴史問題で日本政府に圧力をかけ続けると同時に、戦争責任は少数の軍国主義分子にあるとした。
朝日新聞は国際欄で、習主席の談話を大幅に引用し、習主席は戦犯と日本国民を分けて考えていると称した。産経新聞も1面と2面で、写真入りで国家追悼日の状況、習主席の談話の内容を伝えた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年12月15日